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更新日：2024年3月7日
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休養
睡眠は健康増進・維持に不可欠な休養活動です。
睡眠不足は日中の眠気や疲労に加え、注意力や判断力の低下に関連する作業効率の低下など、多岐にわたる影響を及ぼし、事故などの重大な結果を招く場合もあります。
睡眠の問題が慢性化すると、肥満、高血圧、2型糖尿病、心疾患や脳血管障害の発症リスクの上昇や症状の悪化に関連し、死亡率の上昇にも関与することが明らかとなっています。
また、精神疾患においても睡眠の問題自体が精神障害の発症リスクを高めるという報告もあります。
そのため、日常的に質（睡眠休養感）・量（睡眠時間）ともに十分な睡眠を確保することにより、心身の健康を保持し、生活の質を高めていくことは極めて重要です。
「健康日本21（第三次）」における休養・睡眠分野の目標
| 目標 | 指標 | 現状値（令和元年） | 目標値（令和14年度） |
|
睡眠で休養が とれている者の増加 |
睡眠で休養が とれている者の割合 |
78.3％ 20歳～59歳：70.4％ 60歳以上：86.8％ |
80％ 20～59歳：75％ 60歳以上：90％ |
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睡眠時間が十分に 確保できている者の増加 |
睡眠時間が6～9時間 （60歳以上については、 6～8時間）の者の割合 |
54.5％ 20歳～59歳：53.2％ 60歳以上：55.8％ |
60％ 20歳～59歳：60％ 60歳以上：60％ |
推奨事項
子ども
-
小学生は9～12時間、中学・高校生は8～10時間を参考に睡眠時間を確保する。
-
朝は太陽の光を浴びて、朝食をしっかり摂り、日中は運動をして、夜更かしの習慣化を避ける。
成人
-
適正な睡眠時間には個人差があるが、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保する。
-
食生活や運動等の生活習慣、寝室の睡眠環境等を見直して、睡眠休養感を高める。
-
睡眠の不調・睡眠休養感の低下がある場合は、生活習慣等の改善を図ることが重要であるが、病気が潜んでいる可能性にも留意する。
高齢者
- 長い床上時間が健康リスクとなるため、床上時間が8時間以上にならないことを目安に、必要な睡眠時間を確保する。
- 食生活や運動等の生活習慣や寝室の睡眠環境を見直して、睡眠休養感を高める。
- 長い昼寝は夜間の良眠を妨げるため、日中は長時間の昼寝は避け、活動的に過ごす。
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