更新日：2017年4月1日
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危険！ストーブによる火災に注意しましょう！！
ストーブは、代表的な暖房機器の1つです。ストーブは、使用される燃料によりガスストーブ、石油ストーブ、石炭や薪を燃料とするストーブ、そして電気ストーブなどに分類されますが、近年では、ストーブというと石油ファンヒーターというほど一般家庭に普及しており、また、電気ストーブによる火災も比較的多く見受けられますので、ここでは石油ストーブ及び電気ストーブを中心にご説明します。
ストーブによる火災の実態
本市におけるストーブによる火災は、平成22年から平成26年までの5年間で17件発生しています。全火災755件の約2％、建物火災430件の約4％、住宅火災288件の約6％を占め、割合としては多くありませんが、毎年必ず数件発生しています。
ストーブによる火災の特徴
1出火すると火の回りが速い
石油ストーブは、灯油を燃料としていることから、一度燃え広がると火の回りが速く被害が大きくなるという傾向があります。また、給油中の火災も多く、やけどを負いやすいなどの特徴があります。
2出火原因は不注意によるものが大半
出火原因を見てみると、多くは人の不注意から出火しています。具体的には、布団・衣類や新聞紙などがストーブに接触して出火したもの、カートリッジタンクの密栓不良により灯油をこぼして出火したもの、洗濯物が落下して出火したものなど人の不注意によるもので、ポイントを捕えて注意すれば未然に防げるものばかりです。
予防対策
1ストーブの近くには燃えやすいものを置かない。
ストーブによる火災の出火原因の多くは、布団、衣類、新聞紙やカーテンなどの可燃物がストーブに接触したり、あるいはふく射熱により熱せられて出火したものです。まず、「火の近くには燃えやすいものを置かない。」という火気使用時の基本を、しっかり守りましょう。
ストーブには、そのストーブに応じた可燃物との安全距離が定められています。ストーブの周囲の整理整頓を行い、衣類、新聞紙やカーテンなど身の回りの可燃物がストーブに接近しないよう心がけ、安全距離を保って使用しましょう。この安全距離はストーブの取扱説明書などに記載されていますので、確認しておきましょう。
また、電気ストーブは直火が出ないため安全と思われがちですが、ふく射熱により出火する危険性がありますので、石油ストーブと同様注意しましょう。
2ストーブの上で洗濯物を干さない。
特にストーブの上で洗濯物を干していて、洗濯物が落下して火災になる例が後を絶ちません。洗濯物が乾きにくい時など、ついストーブを利用して乾燥したくなりますが、洗濯物をストーブの上に干すことは絶対やめましょう。また、上方に可燃物があるような場所では、ストーブを使用しないようにしましょう。
3給油するときは要注意
給油時、カートリッジタンクのキャップの密栓不良で灯油がこぼれて出火するなど、取り扱いの不注意から火災になる例が多く見受けられます。給油するときは、以下のことに注意しましょう。
ストーブに給油するときは、使用したままでなくストーブを一旦消し、完全に消えていることを確認してから給油しましょう。カートリッジタンクのキャップは確実に締め、密栓されていることを確認してから収納しましょう。給油した際、燃料がこぼれたら必ず拭き取りましょう。ストーブを持ち運びする場合は、完全に消火し冷めてから行いましょう。
4スプレー缶に注意
殺虫剤やヘアスプレーなどのスプレー缶の多くは、噴射用にプロパンガスが使用されています。スプレー缶がストーブの近くにあると、暖められてスプレー缶が破裂し、火災になることがあります。また、ストーブの近くでスプレー缶を噴射すると、噴射用のプロパンガスや中身の可燃性ガスなどに引火することがあり危険です。
さらに、石油ファンヒーターの近くでシリコーン配合のヘアスプレーなどを使うと、シリコーンがフレームロッド（正しい燃焼の見はり機能）に付着して点火ミスや途中消火を起こし、故障の原因になることがありますので注意しましょう。
5すす（煤）やほこりに注意
ストーブは長期間使用すると内部にすす（煤）が溜まってきます。清掃せず燃焼筒などにすす（煤）が付着したまま使用したり、空気取入れ口にごみなどが溜まったまま使用したりすると、不完全燃焼や異状燃焼を起こすことがあります。ストーブは定期的に点検し、清掃するなど適切に維持管理しましょう。
一酸化炭素中毒に注意
ストーブが不完全燃焼を起こすと一酸化炭素を発生し、中毒症状を引き起こすことがあります。一酸化炭素中毒にならないよう、取扱説明書に従い適切に換気を行うなど注意しましょう。また、同じ部屋でストーブの他にこんろなどの燃焼機器を併せて使用する場合は、換気に十分注意しましょう。
リコール対象品に注意
ストーブも「製造物」ですから、リコール対象となっているものがあります。「製造物」は製造の過程で検査が行われていますが、販売後に不具合が確認されるものもあり、この不具合による事故を未然に防ぐため、メーカーや販売元は「社告」という方法で広く一般に知らせます。
日頃から新聞やホームページなどに目を配り、リコール対象になっている製品があった場合は、速やかにメーカーや販売店に連絡し、適切な対応をしましょう。また、経済産業省のホームページでもリコール情報が載せられていますので参考にしてください。
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